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プラスの一事業部としてスタートした後、１９９７年に分社独立。日本全国（沖縄・離島除く）のオフィスで必要なものを届けるサービスを展開するオフィス用品通販の先駆け的存在。専用のカタログ（紙媒体、Ｗｅｂ）で商品を選び、ファックスもしくはインターネットを使って注文すると、当日または翌日には届くシステム。「明日来る」から「アスクル」というサービスの名称がそのまま会社名となった。取扱商品はオフィス用品・家具だけでなく、メディカル＆ケア用品等を含む約３万アイテム。

コクヨの連結子会社であるカウネットは、コクヨ製品をはじめ一流メーカーのオフィス用品約４万品番以上と幅広い品揃えが自慢。１８００円以上の注文で送料無料。同じ注文日の追加注文も送料無料、３６５日返品無料といったサービスをはじめ、買い上げ金額に応じてポイントを貯めると好きなアイテムと交換できるポイントアップコレクション、初回購入特典ポイントなど多彩なキャンペーンを実施している。

1997年に開始された親会社・プラスの「クイックデリバリーシステム」（QDS）事業の業務拡大を図るために2005年に親会社から分離独立。主に企業向けの文房具類、備品（ユニフォーム、その他）などの受注から納品・発送までの一連の配送作業を一元化して、効率のよい企業向け流通を図る。そうした意味では通販というよりも卸業に近いかもしれない。東京23区と大阪市では午前10時半までに注文を行った場合には当日配送、またインターネットでの注文の場合でも当日18時までに注文すれば翌日（休日・祝日の場合はその次の平日）に配送（北海道除く）や土曜日配送も受け付けられている。

学校・幼稚園・保育所等文教関係を中心に、学校生活に必要な事業支援用品、イベント用品、日用品など約１万点の商品を提案・販売している会員制通信販売サービス。カタログから必要な商品・サービスを選んで、ＦＡＸまたはインターネットで簡単に注文することができる。内田洋行が運営。

Office gateはオフィスを探す・レイアウトする・移転する・家具を購入するといったオフィスづくりのすべてが分かる総合支援サイト。そのなかでオフィス家具を販売しているのがOffice gate on- line shop。全品送料無料。同社製品利用者の体験談などのコラムも充実している。イトーキが運営。

プラスの運営している「Garage」の名前は、一般的に「ガレージ」と読むが、自宅のガレージから会社を興したアメリカ・シリコンバレーのベンチャーたちのスピリットに敬意を示すため米国の発音に近い「ガラージ」と読む。その名の通り、新しいビジネスに挑戦する企業家などに新しい仕事場をテーマにした、組み立て式家具、インテリア雑貨を提供するブランド。カタログ、ショップ、インターネットで販売を行っているが、同ブランドならではの大巾なプライスダウンを実現。 通販ならば午後２時までの注文は、翌日以降ならいつでも配送可能。また、午前、午後指定で土日配送もOK。

コピー用紙のフォーレストとして通販事業をスタートして以来、取扱い品目を順次拡大し、２００５年にコクヨグループ入り。現在ではオフィス関連用品、OAサプライ、家庭用品、日用雑貨他２万アイテム以上を扱っている。同サイトの特長は、トップページにもあるように「挑戦！低価格No.」1を宣言しているように利便性と安さで勝負。とくにトナーやインクは価格を東京23区ならば当日配送(午前11時迄の注文はその日の午後に配送)、更に1回のお買上げ合計金額にかかわらず送料無料。

オフィス家具、公共施設用家具に関する調査、研究、普及活動、情報収集、及び提供を目的として設立された。５委員会、１０部会、４研究会から組織される。オフィス家具に関する規格の整備、出版事業、セミナー・シンポジウムなどを行っている。オフィス家具の安全を保障するJOIFAマークの付与、グリーン購入法への適合を証明するグリーンマークの制定、リサイクル法への対応など、関連法規に関する企業への指導にも力を注いでいる。

〒103-0013 東京都中央区日本橋人形町1-12-11 リガーレ日本橋人形町2Ｆ
TEL 03-3668-5588　FAX 03-5645-2255

日セフ連。金庫を中心とした、鋼製家具類の製造・販売等を行う事業連合会。昭和16年3月 に任意組合全国金庫連合会として設立され、平成元年よりセーフファニチュアの名称になる。東京、中部、大阪、中国、九州の５つの地区組合から構成される。耐火金庫のＪＩＳ取得、防盗規格、環境に関する研究、及び情報提供や、消費者への広報活動などを通して業界の活性化を目的とする。また、金庫診断士の資格認定も行っている。

〒130-0026　東京都墨田区両国3-22-6 クマヒラ両国ビル9Ｆ
TEL 03-6659-6248　　 FAX 03-6659-6249

昭和61年12月に通商産業省(当時)の「ニューオフィス化推進についての提言」を受け翌年設立された。快適で機能的なオフィス＝ニューオフィスの実現を目的とし、オフィスに関する調査研究、情報収集及び提供を行い、また人材養成、国際交流を推進する。日本ファシリティマネジメント推進協会らと協力し、ファシリティマネジャー資格制度を実施している。日本経済新聞社と共催している日経ニューオフィス賞は今年で第20回を数える。

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